ゲームと連動、若年層取り込み 店頭売り上げ10倍超に

「山梨新報」2010年8月20日掲載

印伝の製造卸販売を手掛ける「印傳の山本」（甲府市朝気３丁目）は昨夏、携帯電話ゲーム会社と提携。甲州印伝の販売をゲーム愛好家ら若年層に広げ、店頭販売の売り上げを提携前の10倍以上に伸ばした。今後の事業展開を山本誠社長（61）に聞いた。

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提携したシステムは、携帯電話のＧＰＳ（全地球測位システム）機能を使い、移動距離によって仮想通貨を入手し、街をつくっている「コロニーな生活☆ＰＬＵＳ」（通称コロプラ）というゲームの中で、実際に来店して買い物をすると、購入額に応じて店側がゲーム用のカードを発行。そこに書かれた番号を入力するとゲーム上で限定の「お土産アイテム」が手に入るというもの。ゲームアイテムはその店に行かなければ入手できないため、来店客を増やし、販売促進につなげる試みとして注目されている。ゲームを運営しているコロプラ社（東京）は全国の特産品店などとタイアップ、県内で提携しているのは同社のみだ。
提携はコロプラ愛好家で印伝職人の長男裕輔さん（27）の提案がきっかけ。同社の購買層は「50歳以上が中心」で、従来は県外デパートの催事販売や、卸業者への販売がメーンだったが、いずれも消費低迷で頭打ち傾向が続き、「若年層を取り込み、販路拡大につながれば」（同社長）と提携を決断したという。
同社によると、提携前に比べ、来店者数は３倍に増加。20～30代の若者が首都圏を中心に全国に拡大。携帯ストラップやがま口、定期入れなどゲームキャラクターの関連商品を発売したこともあって、店頭販売の月平均の売り上げは「10倍以上」と大幅に伸びた。一度に10万単位の商品を購入する人もいるという。
「ゲーム利用者は１３０万人にも上り、潜在的な購入層は多い」（裕輔さん）とみて、今後、新たにゲーム用カード入れを製作するなどラインアップを充実させ、店頭販売を強化したい考え。
ゲーム用カード一枚につきコロプラ社に手数料を支払うが、交通費やテナント料などの経費がかかるデパートの催事で販売するよりも安上がりで、「若い人との会話のやりとりが新たな商品開発のヒントになる」（同社長）など店頭販売のメリットは大きいという。
山本社長は、甲州印伝では経済産業大臣の指定を受けた国内でただ一人の伝統工芸士の資格を持つ。コロプラ事業とは別に、甲州印伝のブランド化に向けて、県産のシカ革と国産の漆を使い、和楽器入れやゴルフバッグなどの試作品づくりにも取り組んでいる。
「コロプラなど時代に適応した新たな取り組みを通じ、伝統工芸品の良さを知ってもらい、本物の商品づくりを進めていきたい」と話している。